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世界恐慌(せかいきょうこうWorld Crisis)とは、世界的規模で起きる経済恐慌のこと広辞苑。あるいは、1929年に始まったそれのこと。大恐慌(The Great Depression)、世界大恐慌とも言われる。

◆ 概説

ある国の恐慌が次々と他国へと波及し、世界的規模で広がるのが世界恐慌である有斐閣『経済辞典』p.414。資本主義諸国の経済は世界的に有機的に連関して機能しているため、資本主義経済の矛盾も、世界的に爆発的に広がる危険性を持っている有斐閣『経済辞典』p.414。

最初のそれは、クリミア戦争が終結した時に穀物価格が急落したことにより1857年に起こった不破哲三『『資本論』全三部を読む 』p.45 不破哲三『二十一世紀と「科学の目」』p.53http://m-words.jp/w/E4B896E7958CE68190E6858C.htmlともされる。

だが、中でも1929年にアメリカ合衆国のウォール街で起きたパニックをきっかけに世界各国を襲った大恐慌は、その代表的なもの有斐閣『経済辞典』p.414として扱われている。ただし、「世界恐慌」と言っても必ずしも1929年のそれしかないわけではないので、あくまで「1929年の世界恐慌」「1929年に始まった世界恐慌」というように、年をつけて呼ぶ例も多い。

最近では、2008年から起きた諸現象を「世界恐慌」と呼ぶ人もいる金融工学--世界恐慌招いた「学問」の正体-- 月刊テーミス 17(12) (194) pp.28〜29 2008/12『世界恐慌を生き抜く経済学』 Mainichi Business Books、2008高橋 乗宣 『世界恐慌の襲来―日本経済は「最悪の10年」に突入する』東洋経済新報社 2008。ノーベル経済学賞受賞者のポール・クルーグマンも、世界的な景気後退状況について「これは、まさに第二次世界恐慌(a second Great Depression)の始まりと思われる」と述べた[外部リンク] "Fighting Off Depression", by Paul Krugman, The New York Times, January 4, 2009。(こちらに関しては、「世界金融危機 (2007年-)」の記事も参照可能)

◆ 1929年に始まった世界恐慌

1929年に始まった大恐慌は「世界恐慌」の代表とも見なされている。

1929年10月24日にニューヨーク証券取引所で株価が大暴落したことを端緒として世界的な規模で各国の経済に波及した金融恐慌、および経済後退が起きた。1929年10月24日は「暗黒の木曜日」として知られ、南北戦争に次ぐアメリカの悲劇といわれた。

◇ 背景

第一次世界大戦後、1920年代のアメリカは大戦への輸出によって発展した重工業の投資、帰還兵による消費の拡張、モータリゼーションのスタートによる自動車工業の躍進、ヨーロッパの疲弊に伴う対外競争力の相対的上昇、同地域への輸出の増加などによって「永遠の繁栄」と呼ばれる経済的好況を手に入れた。

1920年代前半に既に農作物を中心に余剰が生まれていたが、ヨーロッパに輸出として振り向けたため問題は発生しなかった。しかし農業の機械化による過剰生産とヨーロッパの復興、相次ぐ異常気象から農業恐慌が発生。また、第一次世界大戦の荒廃から回復していない各国の購買力も追いつかず、社会主義化によるソ連の世界市場からの離脱などによりアメリカ国内の他の生産も過剰になっていった。

また、農業不況に加えて鉄道や石炭産業部門も不振になっていたにもかかわらず投機熱が煽られ、適切な抑制措置をとらなかった。アメリカの株式市場は1924年中頃から投機を中心とした資金の流入によって長期上昇トレンドに入った。株式で儲けを得た話を聞いて好景気によってだぶついた資金が市場に流入、個人投資家も、信用取引により容易に借金が出来、さらに投機熱は高まり、ダウ平均株価は5年間で5倍に高騰。1929年9月3日にはダウ平均株価381ドル17セントという最高価格を記録した。市場はこの時から調整局面を迎え、続く1ヶ月間で17%下落したのち、次の1週間で下落分の半分強ほど持ち直し、その直後にまた上昇分が下落するという神経質な動きを見せた。それでも投機熱は収まらず、のちにジョセフ・P・ケネディはウォール街の有名な靴磨きの少年が投資を薦めた事から不況に入る日は近いと予測し、暴落前に株式投資から手を引いたと述べた。

◇ 展開

そのような状況の下1929年10月24日10時25分、ゼネラルモーターズの株価が80セント下落した。下落直後の寄り付きは平穏だったが、間もなく売りが膨らみ株式市場は11時頃までに売り一色となり、株価は大暴落した。この日だけで1289万4650株が売りに出されてしまった。ウォール街周囲は不穏な空気につつまれ、400名の警官隊が出動して警戒にあたらなければならなかった。

シカゴとバッファローの市場は閉鎖され、投機業者で自殺した者はこの日だけで11人に及んだ。この日は木曜日だったため、後にこの日は「暗黒の木曜日(Black Thursday)」と呼ばれるようになった。翌25日金曜の13時、ウォール街の大手株仲買人と銀行家たちが協議し、買い支えを行うことで合意した。このニュースでその日の相場は平静を取り戻したが、効果は一時的なものだった。

週末に全米の新聞が暴落を大々的に報じたこともあり、28日には921万2800株の出来高でダウ平均が一日で13%下がるという暴落が起こり、更に10月29日、24日以上の大暴落が発生した。この日は取引開始直後から急落を起こした。最初の30分間で325万9800株が売られ、午後の取引開始早々には市場を閉鎖する事態にまでなってしまった。当日の出来高は1638万3700株に達し(これは5日前に続く記録更新であり、以後1969年まで破られなかった)、株価は平均43ポイント(ダウ平均で12%)下がり、9月の約半分ぐらいになってしまったのである。一日で時価総額140億ドルが消し飛び、週間では300億ドルが失われた計算になったが、これは当時の米国連邦年間予算の10倍に相当し、アメリカが第一次世界大戦に費やした総戦費をも遥かに上回った。

投資家はパニックに陥り、株の損失を埋めるため様々な地域・分野から資金を引き上げ始めていった。この日は火曜日だったため、後にこの日は「悲劇の火曜日(Tragedy Tuesday)」と呼ばれるようになった。そしてアメリカ経済への依存を深めていた脆弱な各国経済も連鎖的に破綻することになる。

過剰生産によりアメリカ工業セクターの設備投資縮小が始まったのが大きな要因であり世界恐慌がさらに投資縮小を誘引したため、強烈な景気後退に見舞われることになった。

産業革命以後、工業国では10年に1度のペースで恐慌が発生していた。しかし1930年代における恐慌(世界恐慌)は規模と影響範囲が絶大で、自律的な回復の目処が立たないほど困難であった。

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