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直通運転(ちょくつううんてん)とは、鉄道において目的地まで途中駅での乗り換えが不要な列車を運転すること。一般的には、異なる鉄道事業者の路線にまたがって同一の旅客列車を運転することを指すが、同じ事業者の異なる路線に乗り入れる場合や、同一路線内を通して運転することを指す場合もある。

海外においては、列車を運行する会社が他社の鉄道路線を走行する契約を線路使用権(せんろしようけん)という。英語ではTrackage rightsまたはRunning rightsと表現する。

◆ 運用

直通運転を行う事業者または路線の間で相互に車両が乗り入れる相互直通運転(相互乗り入れ)が多いが、一方からのみの車両が乗り入れる片方向直通運転(片乗り入れ)も存在する。

鉄道事業者間の直通運転は、他社局へ乗り入れを行っている間、自社局の車両を相手方へ一時的に貸し出す形で実施される。多くの場合乗入れ区間内では当該社局の乗務員が乗務する。また、相互乗り入れの場合は車両使用料の精算額を最小化するため、乗り入れ先での自社局車両の走行距離が互いにほぼ等しくなるよう運用を調整することが慣例となっている(走行距離の相殺)。このため、時として相手方の路線内だけを往復する運用や運用の持ち替えが見られる。

◆ 特徴

利用者にとっては、目的地が異なる路線の沿線であっても乗り換えなしで往来できるため利便性が向上する。このため都市圏の通勤路線では、乗換えによる駅ホームの混雑緩和や停車時間増加に伴う列車遅延防止のために設定されていることが多い。また沿線に観光地や空港があり競合他社が存在する場合は、直通列車を設定することが顧客獲得の手段として有効である。

首都圏などの大都市圏では、運輸大臣の諮問機関である運輸政策審議会が決定する答申において、新規路線の計画段階からあらかじめ直通運転を前提とした建設計画が策定されている。

一方で、ダイヤ乱れが生じると直通先の路線にも波及しやすく、ダイヤ乱れの影響を抑えるために一時的に直通運転を中止するケースがある。

◆ 歴史

1950年代以前にも奈良電気鉄道と近畿日本鉄道、および同鉄道と京阪電気鉄道などの異事業者での直通運転はあったが、本格的に異事業者間で直通運転開始をしたのは1960年代になってからである。

民鉄と地下鉄との相互乗り入れ黎明期は、各駅停車による直通運転を原則としていた。地下鉄に民鉄の優等列車が定期列車で初めて乗り入れしたのは1964年10月1日に京成電鉄が都営地下鉄浅草線に通勤準急(現在廃止)を乗り入れさせたのが最初である。

◆ 方法

直通運転にあたっては、線路を接続させるだけでなく、施設・運転業務面や旅客案内・営業面・遺失物の取り扱いでの連係が不可欠である。このため事業者間では直通運転の開始前に調整が行われ、覚書や運輸協定書(運輸協定)が交わされるのが通例となっている。

◇ 地上設備

接続駅では、必要に応じて線路配線や信号設備の変更、ホームや案内表示の新設などを行う。路線末端の駅が乗り入れに開始後は実質的に中間駅となる場合もある。さらに運用の変更に伴い車両基地の改修・新設・移転などを実施する場合もある。

直通運転を実施する路線の軌間が異なる場合は、軌間をどちらか一方に合わせて改軌するか、両方の車両が走行できるように三線軌化が行われる。また、双方の設備はそのまま、スペイン・フランス国境のようにタルゴのような軌間可変車両を導入したり、中国とロシアの国境のように台車の交換により直通を実施する場合がある。この場合、接続部にはそのための地上設備が設けられる。

電気方式が異なる場合には、電気方式を一方に合わせて変更するか、複数の異なる電気方式でも走行できる設備を備えた車両(複電圧車や交流直流両用車両等)を投入して対応する。また、電化区間と非電化区間の直通運転を行う場合、客車列車においては機関車の交換により列車を直通させることができるが、電車はそのままでは非電化区間に直通することができない。この場合、自車にサービス用電源をまかなうための発電機を搭載したり、発電機を搭載した控車(電源車)を連結して機関車牽引により直通運転を実施する例がある。

◇ 車両

直通運転を行う車両は、乗り入れ先との協定によって長さや幅、高さ、扉数やその位置等の車体関係のみならず、列車保安設備や加減速度、操縦方法などが細かく定められる。これにより、自社が従来保有していた車両と大きく諸元の異なる車両を、乗り入れ専用車として保有しなければならない場合も生じる。また、複数の保安装置(ATS・ATC等)や列車無線の通信方式、信号方式などに対応するため、こうした設備を重複して搭載しなければならないため、車両のコストアップというデメリットもある。

なお阪神電気鉄道 - 近畿日本鉄道の様に車両長の規格を揃えずに相互乗り入れを実施している例外的事例もある。

◇ 輸送・旅客営業面

乗務員や運転指令の訓練、列車案内システムなどの整備が行われる。また連絡乗車券類の発売、乗り入れ先での拾得物取扱いなども必要となる。

◆ 日本における相互直通運転

次のような相互直通運転の実施例がある。なお臨時列車については省略する。

◇ JR各社相互

ここでは隣接する会社同士で相互直通運転が行われている線区を挙げる(列車種別は問わない)。

・ JR東日本東北本線-津軽線←→JR北海道海峡線-江差線(通称名:津軽海峡線)

・ JR東日本東海道本線←→JR東海東海道本線

・ JR東日本篠ノ井線-中央本線(中央東線)←→JR東海飯田線

・ JR東日本篠ノ井線←→JR東海中央本線(中央西線)

・ JR東日本信越本線←→JR西日本北陸本線

・ JR東海東海道新幹線←→JR西日本山陽新幹線

・ JR東海東海道本線←→JR西日本東海道本線(琵琶湖線-JR京都線)

・ JR西日本宇野線-本四備讃線←→JR四国本四備讃線-予讃線・土讃線(通称名:瀬戸大橋線)

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