前のページ 1/10 次のページ

F-2は、F-1の後継機として開発された日本・航空自衛隊の支援戦闘機(戦闘攻撃機)である。1995年(平成7年)に初飛行を行い、2000年(平成12年)から部隊配備を開始した。「エフに」や「エフツー」と呼ばれる。「要撃」「支援」の区分が廃止されたため戦闘機に分類される。そのためF-2戦闘機と表記される。

◆ 概要

第4.5世代ジェット戦闘機に分類される、航空自衛隊の戦闘機である。F-1の後継機「FS-X(次期支援戦闘機)」として国産機の開発が計画されたが、技術的問題・政治的問題などが絡みアメリカとの共同開発となった。ロッキード・マーティン F-16多用途戦闘機をベースとし、三菱重工業を主契約企業、ロッキード・マーティンなどを協力企業として共同開発された。

総計98機の調達が予定されており、一機当たりの調達価格は約119億円日本実業出版社「いまこそ知りたい自衛隊のしくみ」著:加藤健二郎 ISBN 4534036957 p120と言われている。訓練のほか、マルチロール機としての運用も行われ、支援戦闘任務だけでなく要撃任務にも用いられる。特定の愛称はないが、「バイパーゼロ」という非公式の愛称で呼ばれることもある。

F-16に比べ機体を大型化し、空対艦ミサイルを最大4発搭載可能であるため、世界の戦闘機の中でも最高レベルの対艦攻撃能力を持つ。

大型化に伴う重量増加を抑止するため、主翼には世界で初めて炭素繊維強化複合材による一体構造を採用している。レーダーには量産戦闘機として、世界で初めてアクティブフェーズドアレイレーダーを搭載し(パッシブ型も含めたフェーズドアレイレーダーとしても、MiG-31に続く世界で2番目)、飛行制御には、国産開発されたフライ・バイ・ワイヤー(FBW)を用いる。

◆ 開発経緯

F-2の開発は当時の日米貿易摩擦などに端を発するアメリカ合衆国との政治的問題が絡み、当初の純国産機の開発から、F-16戦闘機をベースとした日米共同開発による準国産機の開発へと推移した事も特筆すべき事項である。

◇ 共同開発までの推移

  次期支援戦闘機開発計画

1982年(昭和57年)7月、国防会議において「昭和56年度中期業務見積」(56中業)が了承され、この中に初めて「次期支援戦闘機(FSX)24機の整備」が盛り込まれた。F-1の後継機が昭和56年度より必要とされたからである。

日本における「支援戦闘機」隊の誕生そのものが、F-104Jの整備で余剰となったF-86Fをもって編制されたものであり、最盛期の1965年(昭和40年)にはF-86F、F-86D、F-104J/DJあわせて19個飛行隊が存在し、とりわけ供与機180機にライセンス生産300機の計480機を取得し、多すぎるからと供与機から45機を返還したほどのF-86F飛行隊10個をどう扱うかに端を発している。「支援戦闘機」部隊としての「指定」は北部航空方面隊、中部航空方面隊、西部航空方面隊に各1隊ずつ行われたが、これらのF-86F飛行隊は支援戦闘飛行隊として再編制されたわけではなく、要撃戦闘飛行隊に「支援戦闘飛行隊としての任務を付与」する体裁をとっていた。つまり、あくまで本業は要撃戦闘であり、支援戦闘機部隊としての指定を受けていても対領空侵犯措置任務は継続して行っていた。

これが1976年(昭和51年)10月に閣議了承された、平時における日本の防衛力を定めた「防衛計画の大綱」(防衛大綱)において決定された「要撃戦闘飛行隊10個・所要機数約250機、支援戦闘機隊3個・所要機数約100機」の根拠となる。航空自衛隊にしてもオペレーションズ・リサーチの明白な結果によって支援戦闘飛行隊3個という数字を出したわけではないが、当時から「ただでさえ足りない戦闘機を任務ごとに分けるな」「支援戦闘機であっても要撃戦闘飛行隊を補佐し、対戦闘機戦闘や要撃任務を遂行せよ」などという声は根強かった。F-1やF-2において「攻撃機」だけでなく「戦闘機」としての能力が要求される所以も、この支援戦闘機隊の成立の経緯と深く関わっていたのである。この防衛大綱によって、支援戦闘機の必要数は3個飛行隊100機と決定された。

前のページ 1/10 次のページ

・F-2支援戦闘機 page1

・F-2支援戦闘機 page2

・F-2支援戦闘機 page3

・F-2支援戦闘機 page4

・F-2支援戦闘機 page5

・F-2支援戦闘機 page6

・F-2支援戦闘機 page7

・F-2支援戦闘機 page8

・F-2支援戦闘機 page9

・F-2支援戦闘機 page10